阪神･淡路大震災から四半世紀、２５年の歳月が過ぎた。この節目の年に私たちは、社会心理の専門家とタッグを組み、これまで前例のない大規模調査を行った。 対象は震災当時、小･中学生(６～１５歳)だった子ども、いわゆる“震災の子”だ。現在３１～４０歳となった５０００人に、震災が「その後の生き方」や「進路」などにどのような影響を与えたか聞いた。集計・分析が進む中で、専門家も驚く結果が明らかに。「家族を亡くした」「自宅が全壊」など、被災程度が高い人の６割近くが「今では震災体験を前向きに捉えている」と答える一方で、「今も思い出したくない」「触れて欲しくない」と答える人が２割近くに上った。いわゆる「二極化」が起きていたのだ。さらに、被災程度が高い人ほど「町への愛着を感じる」傾向があることも分かった。こうした結果はなぜ生まれたのか。「二極化」の分岐点はどこにあったのか。分析・取材を進めると「先生」や「近所の大人」など家族以外の「周囲の大人」の存在がカギとして浮かび上がってきた。 ２５年が経った今、初めて明らかになる“震災の子”の真実。神戸から全国の被災地へ新たな教訓を伝える。