様々な困難が次々と私たちの身に降りかかってくることが明らかになったＮスぺシリーズ「体感 首都直下地震」。最終日となる日曜は、「どうすれば被害を減らせるのか？」。平時のいま出来る備えは何かを考えていく。 防災の専門家によれば、人口減少や財源不足などから、首都直下地震への対策は、「今後１０年がタイムリミット」だという。人口、経済、行政機能、情報などあらゆるものが一極集中する首都圏での大規模災害。対策には、社会や国のあり方そのものを変えなければ「国難を迎えかねない」という。 では、どこから手をつければいいのか？ そのヒントとなるのが、前日の土曜日のＮスペで紹介した「被災ツリー」だ。震災直後から長期にわたって私たちに襲いかかる５０００におよぶ困難を可視化したもの。そのイベント（困難）の連鎖を詳細に分析し、その大本となる原因を探ることで、被害を抑える「ターゲット（課題）」が浮かび上がってきた。 今後３０年以内に７０％の確率で発生するとされる首都直下地震。さらには８０％の確率といわれる南海トラフ地震。私たちに迫る大災害から少しでも命と財産を守るために、いま私たちが取り組まなければいけないことは何か？ 災害に耐える社会への処方箋を探る。